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ちゃんと読んでいただければ分かることですが、長官は短期決戦、軍令部は長期戦構想で対立しました。
長官が主導権争いで思うようにいかなかったのは、海軍の「艦隊派」の背後には世の主戦論者がいたためで、陸海共に非戦派は不利な状況でした。
戦後になってもなお、そういう人たちは「負けたのは海軍/陸軍のせいだ」と互いに責任をなすり合ってきましたが、陸海共に「見当違い」が主流派で、歴史は少数派の長官が正しかったことを証明しています。
代議士や軍の将官からアンケートすれば主戦論が多かったと思いますが、国民全体からアンケートすれば対米戦には否定的な論調が多かったでしょう。
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